[ニュース関係]の記事一覧 | ロドリゲスとらのこども・超克編

世界が大きく変わる！？

イスラエル・ロビーたちの活動を全面的に禁止する通達アメリカで重要な事態が立て続けに起こっている。残念ながら日本のマスメディアはこの動きのほとんどすべてを封殺し、新聞の見出しにもしていない。これでは日本人は海外情報において盲目状態に陥るしかない。　まず第一に、オバマ政権は3月7日（土）、重大な大統領行政命令を出した。これは日本の全国紙でトップニュースに取り上げられてもおかしくない内容で、米国政権内に隠然たる勢力を持っていたネオコンといわれるイスラエル・ロビーたちの活動を全面的に禁止する通達であった。内容は、政府の要所要所に配置されているすべてのイスラエルロビイスト達に、少なくとも今後8年間ロビー活動に関わらないという誓約文書に署名するか、そうでなければ4月末までに政府職員を辞職する事を要求している。これによってイスラエルとアメリカに二重の国籍を持つ、ネオコンを中心としたシオニスト・ユダヤ人（カザール・ユダヤ人）たちは大量に米政権を去る事になろう。これは完全に彼らロビイストたちの腐敗した仕組みを排除し、アメリカ政府情報機関の内部にしっかりと埋め込まれてきたネオコンのネットワークを削除しようとするオバマ政権の決然たる意志の表れである。　その第二は、ロシア情報部高官のソルチャ・ファアルの報告書によれば、エルサレムのガザを不法に攻撃し、非戦闘員数千名を殺害した戦闘行為を「戦争犯罪」である、と断定し、ガザ大量破壊とウエストバンクでパレスチナ民族に対して実行されているアパルトヘイト（人種隔離政策）は『人道に反する罪』であるとしてイスラエルのリーダーを起訴しようとしている国際刑事裁判所（ICC）の起訴への米国の参加をオバマ大統領が認める合図を出した事である。また、ルワンダにおける大量虐殺が、同じく『人道に反する罪』であるとしてスーダン大統領オマール・アル・バシールの逮捕について、アメリカとしての承認を与えた。現職の国家元首に逮捕状を出す事は、歴史上先例のないことであり、オバマ大統領がそれを認めたのは異例中の異例な行動である。前記の、オバマがイスラエル政権のリーダーたちの「戦争犯罪容疑」を調べるよう命じた事も、世界がひっくり返るほど異例なことであり、それなのに、日本のメディアがまったくといっていいほどこれを黙殺しているのは、今後日本の恥の上塗りになりかねない愚挙である。さらにソルチャ・ファアルの報告書は、ヒラリー・クリントン国務長官がイスラエルによるパレスチナの家の解体に抗議して、この破壊を中東地域のための米国和平協定案に対する違反である、と語ったあと、エルサレム市長のニール・バルカートがヒラリー・クリントンへの非難攻撃を行ったことに対して、オバマ大統領が「非常に怒った」とも伝えている。これらの一連の大変化は、現アメリカ政権のイスラエルに対する政策の大転換を示しており、第二次大戦以降最大のニュースと言ってもおかしくない内容である。オバマ大統領はまた、イスラエルとの国交断絶をも辞さない、と語ったと伝えられている。これが日本のメディアがニュースにしない、というのは何を意味するのか。　さらに重要な事は、このようなオバマ大統領の意思表明に対して、イギリスのブラウン、フランスのサルコジ、ドイツのメルケルなどヨーロッパ各国首脳も同意しており、このまま推移すれば、イスラエルは、国家として消滅する可能性さえも出てきた。また、ナチス・ドイツによるユダヤ人６００万人虐殺、ホロコーストもでっち上げであった、とバチカンのローマ法王ベネディクト１６世が認めた事と併せて考えると、いったい世界はどうなっているのか、と疑問に思う国民が大多数であろう。参考資料：３１８９．反ユダヤで世界は変貌するhttp://www.asahi-net.or.jp/~vb7y-td/L1/210201.htm　　このニュース、大注目です。ネットのニュースでは、いろいろな　　意見が出ていますから、是非、検索してみてはいかがでしょう？　　これこそ、世界が大きく変わる予兆かもしれません。　　日本のメディアにも、ぜひ報じて欲しいものです。　　先の戦争で徹底的に叩かれたのは、ユダヤ人と日本人なのだから。　　世界の情勢を分析し適切な対応が必要です。他人事ではない。　　記：とらのこども

世界を救う、太陽光発電！

以下の興味深い記事が一月くらい前に『ＴＩＭＥ』誌に記載されていました。以前から私が、気にしていたことがついに現実になったと思いました。日本では私の知る限り全く報道されていないので、日本のマスコミはよほど感度が鈍いのではと言わざるを得ません。北アフリカの砂漠地帯の土地を将来太陽光発電をするための場所として利権漁りをヨーロッパ各国の企業がおこなっているという話です。北アフリカの砂漠地帯なら、日射が強いうえ、日照時間も長いので、太陽光発電には最適です。現在の技術ではコスト割れかつ、大消費地のヨーロッパまでの電送中で、殆ど失われるのではと思われる方がいるかもしれませんが全く現実は違います。１．発電効率が技術進歩とともに上昇しているだけでなく、効率はそれほど　　高くないが、敷設費用が極端に安い方式があります。鏡で日光を集め、　　ボイラーを沸かして、蒸気発電を行なうのです。ただし、大きな面積を　　要するので土地代の安いところでしか行なえません。２．高価な常温超伝導を使わなくても、北アフリカからヨーロッパまで送電　　する方法があります。超高電圧の直流で送るのです。この技術はすでに　　確立しています。３．電気を大量に使うアルミ精錬のような産業を、北アフリカに移植すれば、　　ヨーロッパまで送電する必要がありません。こんな簡単なことが、日本　　の商社やエネルギー関連会社にどうして分からないのでしょうか。　　よほどのオタンチンがそろっているのでしょう。諸外国はとっくに核融合に見切りをつけたのにもかかわらず、未だに日本は多額の国家予算を使っています。まったく戦略思考がないのでしょうか。（ＳＴ生、神奈川）（宮崎正弘のコメント）何度か申し上げましたが、アフリカ55ヶ国のうちの46ヶ国に中国は大使館を開きました。日本は24ヶ国前後、それも代理大使や隣国大使兼任が多い。　彼我の差は決定的です。　中国がとりわけ力を入れているスーダン、アンゴラ、ナイジェリア、エチオピア、タンザニア、ジンバブエ。就中アンゴラの首都ルアンダには高層ビルが林立しております！　殆どが中国の投資の由。　ルアンダから日量30－50万バーレルが中国に輸出されています。外務省がアフリカに興味が無く、商社マンも行きたがらない。関心が薄いのは当然でしょうね。以上は、宮崎正弘の国際ニュース・早読みから転載。http://www.melma.com/backnumber_45206/国際情勢関係で有名なメルマガサイトです。特に中国関係に詳しい。とらのこどものお勧めです。↓↓応援していただけると、うれしいです。

生きる杖を求めて

ブログなどをさまよっていると、これは！という言葉に出会うときがあります。そういうときは、実は、なにかしら傷ついていて救いを求めて右往左往しているのかも知れません。　生きるということは、それだけ暴力（ことばの）　に傷つけられたりすることなのでしょう。　言葉により励まされもするし、　言葉により意気消沈させられもする。　そして、行きずりのなにげない言葉に、　自分なりの意味を見い出し、　それを頼りに困難な人生を歩いてもいけるのです。　（以上、多川俊映さんのことばより）気付きは感性です。そして救いでもあるのでしょう。記：とらのこども↓↓応援していただけると、うれしいです。

円高の影響

> このところ、日本の株式市場（平均株価）は、円高だと値を下げ、円安> だと値を上げています。米ドル等の外貨に対して、円が強くなると、輸> 出企業を中心に利益が減少して、日本経済が苦しくなるとの発想と思わ> れます。>> 「円」の価値は、昭和10（1935）年頃、1米ドル＝約2円の水準だった。。> 大東亜戦争に突入する頃には、次第に円安方向に推移していましたが、> 1945年の日本敗戦によって、「円」は大暴落し、占領軍の采配によって、> 1米ドル＝360円の固定相場を押し付けられました。>> 敗戦後の混乱期には、1米ドル＝400円以上の闇相場もありましたが、> 1950－1955年頃の生活実感（物価とサービス代の総合）としては、「円」> の評価は低すぎ、1米ドル＝100－150円が妥当、と思われるまでに回復し> ていました。◇　その後、1米ドル＝240円水準の時期を経て、1米ドル＝80> －150円が通例となっています。>> 対米ドルの日本円相場が、360円→240円→120円と急騰して行く過程で、> 日本の有識者連中は、「今にも日本経済が行き詰まる」かの如き発言を> 繰り返していました。ところが、日本民族の真摯な努力もあって、日本> は経済的に、一段と強固になって行きました。>> 極端な円高（現在の50倍の円高、1935年の水準、1米ドル＝2円）と、極> 端な円安（現在の50倍の円安、1米ドル＝5000円）を勘案してみます。>> 1米ドル＝2円の超円高なら、輸出（日本国内で生産しての出荷）はあり> 得ず、輸出を念頭に置く必要はありません。しかし、輸入物価は、極端> に安くなります。>> 日本が海外資産を保有しておれば、その利息・配当によって生活が出来> ます。米国の軍事力（例、太平洋艦隊）を軍人もろとも買収して、石油> シーレーンを含む日本防衛を完備する事も可能となります。>> 一方、1米ドル＝5000円の超円安なら、確かに「輸出」産業は、有利とな> るでしょう。しかしながら、石油・食糧・鉱物資源等の輸入物価は、と> てつもなく高騰し、国民生活はインフレによって苦境のどん底に転落し> ます。>> 日本民族及び日本企業は、極めて少数（日本国籍を保持しつつも、事実> 上海外で長期間生活し続け、資産も海外に存在する人等）を例外とすれ> ば、97％以上の人と企業は、円建ての資産が、米ドル等の外貨建て資産> よりも、断然多いと言える。「超円安」で得する訳がありません。>> 人類発生以来、自国の評価（具体的な表現形態として、自国の通貨価値）> が、上昇して「損をする事はない」のです。文頭の株式市場における> 「円安待望論」は、目先の損得しか考えない連中の「浅はかな」発想と> 言わざるを得ません。>> 「日本の進路」日本戦略の研究会　No.0468　佐藤ライザ> 　2008/11/11より転載。　　円高ですが、悪く受け止めるばかりでなく、　　円高の良い面が出るような、そういう取組みを積極的に　　取り組みたいものだと思います。　　特に経済関係で、悪いニュースが多いですけど、　　良いニュースに読み替える。そういう感性が必要でしょう。　　記：とらのこども

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